業務内容の棚卸しを行いテレワーク適否のガイドラインを作成

課題カテゴリー/在宅勤務制度の目的 業種/製造業 規模/3000名以上

テレワークでアウトプットが出る業務、テレワークでも出社でも変わらない業務、出社の方が効率的な業務、そしてテレワークでも対応できるが対面で進めたほうが価値の高まる業務、といった観点で業務を洗い出している。

今後、テレワークに向いている業務を精査し、部門ごとにガイドラインを作成する予定である。