在宅勤務場所の制約を緩和することによりメンタルヘルス不調が予防できた例

キーワード/遠隔地、家族のサポート、オンライン 業種/情報通信業 規模/60名

東京で単身赴任で、フルタイムでの在宅勤務をしている労働者がストレスを感じていることが分かった。

上司がオンラインで面談をしたところ、孤立感を強く感じており、いつもよりも話す量も少なかった。

上司は、単身赴任をさせていることに不安を覚えた。

原則在宅勤務から原則出勤に変更することも考えたが、自宅からのリモートワークでも仕事に支障は出ないだろうと判断した。

そこで、人事に相談をして、体調が安定するまで自宅からのリモートワークを許可することにした。

宅に戻った直後は少し業務量を減らして様子を見ていたが、上司との週に1回の面談で、徐々に体調が改善していることを確認できた。

本人としては、体調がもう少し安定して、新型コロナウイルスの感染状況が改善して原則出勤の体制となったら、単身赴任を再開したいと考えている。